2022年04月01日
日本化薬株式会社（本社：東京都千代田区、社長：涌元厚宏、以下「日本化薬」）は、このたび「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures、以下TCFD＊）」提言に賛同しました。
日本化薬グループは、2022年度よりスタートする中期事業計画「KAYAKU Vision 2025」においてサステナブル経営基本方針を掲げ、気候変動対応において、環境・社会的価値および経済的価値の双方を追求することにより、持続可能な社会の実現と、さらなる企業価値の向上に取り組みます。
気候変動対応として、徹底した省エネの実施や生産プロセスの最適化に加え、太陽光発電などのCO2排出の少ない電源の導入により大幅な温室効果ガス排出量削減を図ると共に、脱炭素化に貢献する製品の提供や、サプライヤーエンゲージメントを通じてバリューチェーン全体での脱炭素化を目指します。
今後、日本化薬グループはTCFD提言に沿って、気候変動に関わるリスクと機会およびその財務的影響、温室効果ガス排出量削減や循環型社会構築に向けた取り組みの情報開示を行ってまいります。
* TCFD：2015年に金融システムの安定化を目的に、金融安定理事会（FSB）によって設立されたタスクフォースで、企業の気候変動に関するリスクと機会に関する情報開示を推奨しています。
日本化薬グループは、2022年度よりスタートする中期事業計画「KAYAKU Vision 2025」においてサステナブル経営基本方針を掲げ、気候変動対応において、環境・社会的価値および経済的価値の双方を追求することにより、持続可能な社会の実現と、さらなる企業価値の向上に取り組みます。
気候変動対応として、徹底した省エネの実施や生産プロセスの最適化に加え、太陽光発電などのCO2排出の少ない電源の導入により大幅な温室効果ガス排出量削減を図ると共に、脱炭素化に貢献する製品の提供や、サプライヤーエンゲージメントを通じてバリューチェーン全体での脱炭素化を目指します。
今後、日本化薬グループはTCFD提言に沿って、気候変動に関わるリスクと機会およびその財務的影響、温室効果ガス排出量削減や循環型社会構築に向けた取り組みの情報開示を行ってまいります。
* TCFD：2015年に金融システムの安定化を目的に、金融安定理事会（FSB）によって設立されたタスクフォースで、企業の気候変動に関するリスクと機会に関する情報開示を推奨しています。
以上
