水素エネルギー社会に貢献する触媒

近年水素は、燃料電池や発電、自動車など様々な用途のクリーンなエネルギー源として安定した供給が期待されています。
日本化薬は、水素エネルギー社会の実現に貢献する触媒の開発に取り組んでいます。触媒を使う水素の製造法としては、水蒸気と触媒が共存する反応場に太陽光を集光・集熱させることで水を熱化学的に分解する、環境に優しい方法に着目しています。この方法は、再生可能エネルギーを利用できるとともに、立体的な反応場によってスケールメリットを生み出せる特徴があります。
今後開発を続け、2025年頃からの実用化を目指しています。

環境に配慮したグリーンエネルギーの活用

日本化薬は2030年度環境目標※の実現に向けた活動を進めています。
各工場では太陽光発電の導入を進めており、発電した電力は、工場の運営に一部活用している他、BCP（事業継続計画）対策の一環として運用しています。
その他、ガスコージェネレーション等により、省エネルギー活動を継続するとともに、使用するエネルギーを温室効果ガス排出量の少ないエネルギーに積極的に変換するなどの施策を推進しています。
今後も温室効果ガス削減に向けた取り組みを続けていきます。
※2030年度の温室効果ガス排出量（Scope1+2）を2019年度比で32.5％削減する

部品の軽量化で燃費向上に貢献

高い環境性能や安全性能が求められる自動車市場。
日本化薬の開発した新しいエアバッグ用ディスク型インフレータ（運転席・助手席用）は、堅牢性・ 耐久性を維持しながら金属部品を薄型化するなどの工夫を施し、重量を従来型の4分の3にする軽量化を実現しました。
この新型インフレータは、製品1個当たりのCO2排出量が従来品に比べ、36％削減※できる優れた環境性能を達成すると同時に、搭載する自動車の燃費向上に貢献しています。

バイオマス原料を使用した
エポキシ樹脂の研究・開発

IoTの拡大やDXに伴い半導体関連製品の需要が拡大し続ける中、多数のトランジスタを載せる半導体チップの微細化が一層進み、電力消費に対する性能や効率は飛躍的に向上しました。その一方で、あらゆるものに半導体が搭載されることにより、電子デバイスの運用や、高度化された半導体の製造にかかるエネルギーの総量は増加傾向であるというジレンマがあります。
ファインケミカルズ研究所では、このような課題に対処する取り組みの一環として、バイオマス原料を使用したCO2低排出型の新しいエポキシ樹脂の研究・開発に取り組んでいます。
植物由来材料は、それ自体がカーボンニュートラルであるといえる環境に優しい素材です。 半導体向けの優れた特性を持つ材料を目指すことと同時に、サステナブルな社会を実現するための課題解決をも強く意識して、研究・開発を進めていきます。

産業用インクジェットインク材料で
省資源化

当社のインクジェットインク用の色素材料は、かつて主力であった家庭用プリンタやオフィスでの印刷用途のほか、産業用インクジェットプリンタを使うデジタル印刷向けの用途が伸長しています。デジタル印刷ではオフセット印刷のような版(インクを転写する板)が不要であることに加え、データの切り替えのみで少量多品種の印刷に迅速に対応できるメリットがあります。また、色表現に必要な量だけのインク消費で済み、印刷後の洗浄水も不要で環境に優しいことも特徴です。
色素材料事業部で、宣伝用途や食品包装に使う軟らかい材料への印刷、テキスタイル向けのオンデマンド印刷など、それぞれの用途に最適な色素材料を提供し、産業用インクジェットプリンタの普及拡大に伴う需要を取り込み拡大を目指してまいります。

水資源利用の効率化・排水および
廃棄物の削減

日本化薬では、法令や都道府県、市町村条例で定められた規制値よりもさらに厳しく自主管理基準値を設定し、基準値を満たしているものを排水しています。また、日本化薬では、染料、インクジェット用インク等の色材関連製品を扱っています。これら色材関連製品を製造している福山工場および東京工場では、製造工程で発生する着色廃水を脱色処理もして排出しています。
COD排出量が大きい工場では活性汚泥処理設備を設置してCOD排出量低減に努めた結果、2021年度は生産量が増加し全社で124.2トンの排出量となりましたが、前年度より1.6トンの微増に収まりました。今後も日本化薬グループでは排水の管理を徹底し、環境保全に尽力していきます。

ドローンを安全に世界に安心を

ドローンの市場は今後大きな成長を見込んでいます。次世代モビリティとして、ドローンは都市部などの有人地帯での運搬、災害時の救助支援活動、インフラ点検や測量などさまざまな分野でのさらなる活用が期待されています。
日本化薬は、自動車安全部品で培った火工品技術を応用し、産業用ドローン向けのパラシュート安全装置「PARASAFE®」を開発しました。
ドローンが不測の事態で落下した際に、素早くパラシュートを展開し、地上の安全を守るとともに、ドローンの機体やカメラなどの搭載物の破損を防ぎます。ドローンの機体、搭載物、人命、地上の設備を守り、 社会におけるドローンのさらなる活躍に貢献します。

将来のモビリティに貢献する
「空飛ぶクルマ向け安全装置 」の開発

ドローン用安全部品の開発実績を活かした研究・開発テーマとなる「空飛ぶクルマ向けの安全装置の開発」を、2022年1月よりコーポレート研究テーマとして開始しました。
有人飛行を想定し、2030年頃からの普及が見込まれる空飛ぶクルマは、産業用ドローンに比べて総重量が大きく増すため、その安全装置も大型化すると予想されます。PARASAFE®のようなパラシュートによる緊急安全装置の提案から開始して、協業パートナーや業界との情報交換を通じて、空飛ぶクルマに最適な安全装置の姿を模索していきます。
セイフティシステムズ事業やドローン用安全部品で培った火薬安全技術をさらに発展させながら、エアロ事業推進部を中心として、新たなエアモビリティに安全・安心を提供するべく尽力してまいります。

生産DX ～ 現場と連動したDX ～

生産DXは、プロセス変革による効率化と、コスト競争力向上による事業の拡大を目的として、国内各工場へのヒアリングと協議のもと、考えを共有・連携しながら開始しています。
既に着手した事例としては、画像認識による製品の品質判定や、新たに建設するプラントのデジタル化・スマート化（福山・厚狭工場）などがあります。
先行した事例は成功・失敗に関わらずノウハウを蓄積し、好事例については広く横展開していきます。

全社 A3活動（KAIZEN）の推進

A3活動(KAIZEN)は、「いつも(Always)3%の原価低減を意識しよう」の意が活動名称の由来です。
この活動は、全グループ従業員が日常的に、業務の効率化や生産性の向上を目的に取り組む、意識改革活動です。各事業部ならびに工場・研究所における活動を中心的に取り組む推進メンバー、全社横断的改善の解決に取り組むコアメンバーが、従業員と一体となって推進しています。
具体的には、従業員の意識向上のための情報発信や全社KAIZEN キャンペーンの開催、組織横断的課題の解決、各事業場間における情報交換会開催など、多角的に展開しています。2021年12月に実施した日々のKAIZEN 提案を記録・集計する全社KAIZEN キャンペーンには、日本化薬単体と国内グループ会社を含む対象者の7割近い従業員が参加しました。