サステナビリティ担当役員メッセージ

日本化薬グループは2022年4月にサステナブル経営基本方針を制定しました。事業活動および5つの全社重要課題とそれを補完するサステナビリティ重要課題を合わせたKV25 マテリアリティへの取り組みを通じて、サステナブル経営を実践し、環境・社会的価値と経済的価値を創造します。
サステナビリティへの取り組みを事業活動と一体のものとするため、取締役会の直接監督のもとにサステナブル経営会議を置いています。企業・社会・環境のサステナビリティ全般に関わる重要事項について事業活動の重要事項と一緒に審議および報告し、グループ全体でサステナブル経営を推進しています。

全社重要課題の1つである気候変動対応においては、2022年に気候関連財務情報タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明し、各事業領域においてシナリオを分析し、その結果を統合報告書やサステナビリティサイトで開示しました。環境負荷低減への取り組み強化および情報開示の推進により、CDP気候変動レポートにおいて、前年度のBスコアからA-スコアに評価が向上しました。
人材マネジメントでは、2023年に人材育成方針および社内環境整備方針を定めました。従業員一人ひとりの自律的な成長を促し、個人の希望に沿った多彩なキャリアの実現を支援する人材育成体制を構築し、多様性を確保し働きやすく働きがいのある職場風土を醸成して、従業員がやりがいや熱意を持ち活き活きと仕事ができる社内環境を整備していきます。

取締役専務執行役員　石田 由次

人権の取り組みでは、2022年に日本化薬グループ人権方針を制定し、これを英語・中国語・スペイン語・マレー語・チェコ語に翻訳し、当社グループの全役員・全従業員への周知を進めています。国連「ビジネスと人権に関する指導原則」に沿って、人権への負の影響を特定し、防止・軽減・是正するプロセスを充実させ、人権尊重の責任を果たしてまいります。

今後も事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献し、すべてのステークホルダーの信頼に応えるサステナブル経営を実践し、企業価値向上につなげてまいります。

取締役専務執行役員
石田　由次

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