1. ホーム>
  2. CSR情報>
  3. 環境責任を果たすCSR活動>
  4. 安全衛生・健康に対する取り組み

安全衛生・健康に対する取り組み

日本化薬グループは、事故および労働災害撲滅に向けた労働安全衛生への取り組みを推進し、安全教育体系の整備、全社統一の安全教育の実施、事故災害の未然防止対応、健康づくり活動などをしています。

安全衛生活動に対する取り組み

日本化薬グループでは、安全衛生活動の中でも、指差呼称、KYT(危険予知トレーニング)、作業前KYの実施に重点的に取り組んでいます。さらに、非定常作業を含む潜在リスクの徹底的洗い出しによる事故災害の未然防止に継続的に取り組み、国内で法制化された化学物質のリスクアセスメントを確実に実施しています。

たとえば、新製品製造や新設備の導入時には、その開発段階および設計段階で安全審査を確実に実施し、その中でリスクアセスメントを行い、潜在的なリスクを把握することにより、事故・労働災害・環境事故の未然防止に努めています。また、海外グループ会社では、KYT・ヒヤリハットなどの安全教育を推進し、意識向上を図っています。

安全成績

日本化薬グループでは安全成績を重大事故・災害、環境重大事故、休業災害、不休業災害、無傷害事故、自動車事故に分類して目標を策定しています。自動車事故に関しては、事故内容を分析して対策を取りやすくするために、2016年度より件数カウントの項目を細分化して、「重大事故」「人身」「物損」「自損」に分けて目標を策定しました。

1. 安全成績(結果)
2017年度の日本化薬各事業場および国内外のすべてのグループ会社の安全成績は次のようになりました。

2017年度の安全成績(目標および結果)

  • ※1【労働災害度数率】100万のべ実労働時間当たりの労働災害による死傷者数
  • ※2【業務上および通勤途上自動車事故】医薬事業本部営業車利用のMRのみを対象とする
2. 労働災害度数比率のグラフ比較
2017年度の労働災害事故率は、製造業や化学工業の値を大きく上回る結果となりました。そこで、非定常作業における事故・災害の防止するため、不安全行動の摘出を目的とした職場巡視活動(定点観察)を実践することにしました。

労働災害度数率

3. 交通事故防止の取り組み
交通事故率では、製薬協の事故率推移を毎年下回ってはいるものの2011年度以降、高い水準で推移しています。2016年度からは、交通事故対策として、配属先の教習所での講習を追加するなど工夫をしています。今後も、交通事故のさらなる低減を図っていきます。

交通事故率

各事業場での安全衛生活動

日本化薬グループ各事業場では、安全衛生目標を定め、日々さまざまな安全衛生活動を展開しています。

活動内容
  • ※3【5S活動】整理、整頓、清掃、清潔、躾の頭文字からとった活動。
  • ※4【TPM活動】Total Productive Maintenance。装置を正常に維持することによって安全を確保し生産を維持していく活動。
1. リスクアセスメントの実施
新規の作業・設備・既存作業・設備の変更時の安全審査を実施し、さらに、事故や労働災害、環境事故の未然防止のために、各事業場においてリスクアセスメントに取り組んでいます。また、化学反応については、HAZOP※5を中心に危険要因を分析しています。
  • ※5【HAZOP】Hazard and Operability Studyの略。化学プラントの安全性評価手法で、化学反応に伴う潜在的な危険性を網羅的に摘出し、評価することができる。
2. 近道省略行為の撲滅
近年の日本化薬グループで発生している事故の特徴として、近道省略行為によるものが目立ってきています。そこで日本化薬グループでは近道省略行為撲滅のためのチェックリストを配布し、従業員全員が近道省略行為防止のための安全宣言を行い、各職場内に安全宣言を掲示するなど、安全意識の共有化を図っています。また、本安全宣言は、作業事故防止のためだけでなく、交通事故防止の観点でも実施しています。
3. 交通安全活動の推進
日本化薬グループでは営業活動、通勤等に多くの従業員が自動車を使用しています。自動車使用者に対しカメラ付きセイフティレコーダ※6や警察庁方式運転適性検査※7を用いた運転適正診断を組み合わせた総合的な交通安全診断を実施しています。そして、新人の実技教育等をさらに強化し交通事故削減に取り組んでいきます。
  • ※6【セイフティレコーダ】前後・左右加速度、ジャイロ、位置(GPS)のセンサーで急加速、急ブレーキ、急ハンドル、急旋回等の運転の癖を解析できる装置。
  • ※7【警察庁方式運転適性検査】全7問の記入式で状況判断力、衝動抑止性、精神安定性等 11項目の判定を行い運転の適正を判定する検査。
4. AEDの設置
AED訓練AED訓練
本社、各工場・事業所にAED(自動体外式除細動器)を設置しています。適時、社内で救急処置法講習会を開催するほか社外講習会へ参加し、突然の心臓発作に対応できるように訓練しています。
5. 火災への対応
消防訓練消防訓練
日本化薬の各事業場では火災に備えて消防車、消火栓および化学物質用の消火器を設置しています。また実地訓練のほか、地域の消防競技大会に参加し好成績をあげています。

関連記事

6. 自然災害への対応
すべての事業場ごとに地震をはじめ自然災害に備えた「社員の防災(地震)手引き」を整備し、全従業員に配布しています。手引きには、地震が起きたときの緊急行動、安否確認の連絡方法、交通機関が不通のときの代替帰宅手段等が記載されています。
地震等の災害時の社員の安否確認は、インターネットのメール機能を利用した通報連絡システムで実施しています。地震等の災害発生時、災害対策本部からの指示で社員にメールを送付し、社員が簡単な操作でメールに返答することにより安否を集計することができます。日本国内で震度6以上の地震が発生したときには社員の安否確認を行うことになっています。
  • 日本化薬労働組合との環境安全衛生(統合)診断

日本化薬労働組合との環境安全衛生(統合)診断

日本化薬各事業場および一部のグループ会社に対して、年間計画に基づき、環境安全衛生診断を品質診断と一緒に統合診断として実施しています。この診断には、日本化薬労働組合からも参加しています。
診断では、被診断事業場やグループ会社の環境安全衛生方針・計画に対する進捗状況の確認、活動の実績などを会議、書類、現場巡視を通じて把握し、労働組合側からの視点でも問題点等を指摘し、全社的な安全衛生レベルの向上を図っています。

  • 日本化薬労働組合との環境安全衛生(統合)診断
  • 日本化薬労働組合との環境安全衛生(統合)診断

日本化薬労働組合との安全衛生への取り組み

日本化薬労働組合は、運動方針に安全衛生をトップ項目に掲げ、毎年、"レベルアップセミナー[安全衛生]"と称して、各支部から参加者を募り、会社との共催による安全衛生研修を行なっています。
2017年度は24名が参加し、2日間の日程で研修を実施しました。
1日目は、外部の安全体感設備での実体験による講習を行ない、巻き込まれ・ポケットハンドなどが、なぜ危険なのか? 何が危険なのか? などを体感することで学びました。
2日目は、環境安全推進部のメンバーを講師に「日本化薬の事故災害(過去の事故から学ぶ安全対策)、KYT・指差呼称について」と題した講演を行いました。また、労働組合として「安全衛生委員会とは?」と題した講演を行ない、各事業場で実施している安全衛生委員会について、法律に基づきどのような取り組みを実施するべきかを学び、現在実施している安全衛生委員会との比較をして学習しました。さらに、各事業場・各支部の安全衛生活動の問題点や良い点を抽出し、安全衛生に関する情報交換と自事業場の問題点の改善に向けたグループ討議も行い、安全衛生意識の高揚を図りました。

  • 教習コースでの実技試験教習コースでの実技試験

フォークリフト認定制度による運転技能の向上

鹿島工場では、フォークリフトによるヒヤリハット事象が頻発した時期があり、その対策として運転者の技能向上を目指し事故の未然防止を図るため次の取り組みを行いました。

①技能向上のための取り組み
外部講師による実技講習会(「運転操作の基本」「運転技量と教育指導の仕方」)をフォークリフト作業者全員が受講

②運転認定制度の導入
認定試験の合格者だけに運転が許される(有効期間は半年)

③環境整備
教習コースを常設し、いつでも運転の練習と実技試験が可能

④運転技術の解析
全方向ドライブレコーダーを設置し、映像をもとに運転者の状態や癖を解析

これらの取り組みにより、フォークリフトによるヒヤリハット事象を激減することができました。今後も認定制度を継続することにより事故の未然防止につなげていきます。

  • 安全体験教育
  • 安全体験教育

エスペランサ(安全体験機材)を用いた
安全体験教育をさらに進めています
厚和産業株式会社の取り組み

厚和産業は、主に厚狭工場の製造業務を請け負っています。安全を最優先する方針のもと、安全の大切さを身体全体で感じてもらう機材を作成し安全体験教育を行っています。
2010年、チリのコピアポ鉱山で作業員33人が生き埋めとなり、69日後に奇跡的に全員が救出された落盤事故がありました。その作業者に生まれた子どもにつけられた名前が「Esperanza (エスペランサ・希望)」という報道があり、その言葉を機材に命名しました。
製造現場は常に危険と隣り合わせで作業しており、私たちはいつも、安全教育をはじめ、事故災害事例やヒヤリハットから学び安全に対する知識を高めています。そこで、エスペランサを用い、実際に危険を疑似体験し、事故の怖さと安全作業の重要性を再確認してもらいます。同時に、工具の正しい使い方や、器具・部品の名称のような基本的なことから、未然防止策や事故後対応などについても実習することを目的としています。
これらの安全体験機は手作りしました。また、安全体験室は遊休居室を改造し塗装を施し、使用していない作業台や備品等は塗装したりして、すべて手作りで再利用しました。
安全体験機で学習することは、危険を再認識でき、新人だけでなく熟練社員にも勉強になりました。現在では9種の安全体験機を揃え、他事業場でもこの機材が活用され、横展開を図っています。日本化薬グループの安全操業の一助となれるよう、これからもさらなる充実を図り安全人の育成に努めていきます。

  • 巻込まれ体感機
  • 巻込まれ体感機

ポラテクノ
巻込まれ体感機による教育

ポラテクノでは「巻込まれ事故」の撲滅を目的に2012年11月に体感機を作製し体感教育を実施しています。導入時には工場に勤務する全員を対象に教育を行い、その後も毎年、新入社員教育とニップロール装置に従事する従業員を対象に教育を実施しています。内容は、過去の当社における巻込まれ事故の再現と事故を未然に防ぐ光電管センサー、緊急時の非常停止ボタンとロープスイッチの起動操作、近接センサー機能を使用しての巻込まれの体感を中心に行っています。
過去、当社では巻込まれによる休業災害が2件発生していますが、2014年度の厚労省統計では製造業で180件の死亡労働災害が発生し、その36%に当る64件が挟まれ・巻込まれ事故です。産業界全体でも1057件の発生で内14%に当る151件が挟まれ・巻込まれ災害で製造業では重篤度が高く発生件数も多い重要なものです。
当社では、2015年度より「安全意識の再強化」をテーマにあいさつ運動、相互注意、本部長方針に基づく現場巡視指導等の活動も展開中です。今後もPDCAを回し企業活動の基盤となる安全に対する意識の高い会社の気候風土づくりを推進します。

化薬(湖州)安全器材有限公司(KSH)
ISO14001・OHSAS18001システム導入

KSHは、最良の製品を不断の進歩と良心の結合により社会に提供し続けることに基づき、生命と健康を守り豊かな暮らしを支えるために、全社的にさまざまな取り組みを展開しています。
2016年6月にISO14001・OHSAS18001を取得し、環境&職業健康安全(ISO14001・OHSAS18001※8)マネジメントシステムを構築し、従業員の満足度を向上させる環境保全、無災害、無事故活動を推進しています。
この活動の特徴は、職業危害を防止するために中国の職業病防治法、職業病危害要素リスト、安全標準化に合わせていることです。
また、職業病危害評価を基礎として、職業危害要素の識別、職業危害要素の測定、職業健康診断(就職前、就職中、離職時)をそれぞれ実施しています。

  • ※8【OHSAS18001】「労働安全衛生マネジメントシステム」という国際コンソーシアム標準
項目 2015年 2016年 2017年
職業危害要素数 7 7 13
職業危害要素測定点数 50 56 68
職業健康診断人数(就職中) 119 142 161
再診断人数 3 3 7
年度合格率 100% 100% 100%
  • プロジェクトチームメンバープロジェクトチームメンバー

無錫宝来光学科有限公司(WPLC)
OHSAS18001システム導入

WPLC社は2016年11月にOHSAS18001システムを認証取得しました。
OHSAS18001導入の目的は、法的環境変化と顧客からの要求に対応し、安全衛生活動を「未然防止型」と「本質安全型」へ移行することです。この目的を達成するためにはさらに良いシステムを構築する必要がありました。
システム導入には導入計画作成、標準教育、システム企画、システム文書作成と教育、システム仮運用、認証審査等の段階を経て、約9ヶ月掛かりました。

以前のマネジメントシステムと比較し、新システム導入後の運用効果は著しいものでした。
①労働安全衛生への取り組みの著しい強化
②従業員の労働安全衛生活動への積極的な参加
③プロセスの運用・管理を標準化
④労働安全衛生実績のシステム的、客観的な検証・評価の実現

今後も、システムを最大限に運用し、安全・安心な職場環境を構築していきます。

■OHSAS18001導入による主な効果

  2015年度 2016年度 2017年度
構内作業事故 4件 2件 0件
安全異常事故 8件 6件 6件
安全に関する提案 422件 466件 435件
KYT活動 77件 120件 138件
ヒヤリ・ハット活動 167件 221件 189件

Kayaku Safety Systems Europe a.s.(KSE)
従業員の健康と安全

KSE従業員の労働安全衛生は、すべての活動の不可欠な部分であり、最優先事項です。健康で安全な職場環境は基本的な権利であるだけでなく、日常業務の一面でもあります。このため、従業員の仕事に関連して最適な条件が満たされていることを確認するため定期訓練だけでなく、緊急訓練(危険化学物質漏洩など)や火災・爆発時の避難訓練なども実施しています。
また、職場での衛生にはかなりの注意が払われています。労働安全衛生審査制度に基づき、従業員の特定の仕事に対する適性を慎重に審査します。私たちは、各職場におけるリスク要因を監視するために、多数の作業環境のチェックを実施しています。その結果に基づいて、潜在的に危険な仕事を排除することを目的として、技術的または組織的措置を提案しています。例えば、有機溶媒の取り扱い中の作業台にガス抽出装置の設置です。この装置措置により、作業環境における化学物質の管理が徹底され、危険な作業が排除されました。
このように継続的に予防を推進し、従業員自身がヒヤリ防止を提案して、労働安全衛生の改善に積極的に参加してます。

健康に対する取り組み

日本化薬グループでは、2017年に「環境・健康・安全と品質に関する宣言」を見直し、「健康」の項目を追加しました。従業員の健康確保は、企業が繁栄し、ひいてはステークホルダーの満足度を向上させるために必要不可欠なことととらえ、業務中に取扱う様々な化学物質に対する暴露防止だけでなく、メンタルヘルスケアや生活習慣改善を目指した活動を展開しています。

健康経営の推進

日本化薬グループの従業員全員が「健康経営」の基本である「定期健康診断」を受診し、健康診断の後に産業医が面談し、健康管理について助言・指導をしています。
また、指定された化学物質を取り扱う従業員には特殊健康診断を実施しています。さらに、取り扱う化学物質の有害性データをデータベース化し、蓄積されたデータを活用して職業性疾病の予防を図っています。
各事業場では、従業員の健康の保持増進のため、「心とからだの健康づくり」であるTHP※9を推進しています。従業員それぞれの生活習慣を見直し、若い頃から継続的に計画的な健康づくりをすすめることで、より健康に生活できることを目標にしています。具体的には、健康体力測定、健康管理コンクール、ウォークラリー、ハイキングなどを実施しています。

  • ※9【THP(Total Health promotion Plan)】"健康づくり計画"~"健康測定"~"健康指導"~"実践活動"~"生活習慣改善と職場の活性化"のP-D-C-Aのサイクルを回していく取り組み。

メンタルヘルスの取り組み

業務生産性の向上と付加価値創造の達成を両立させるためには、従業員がいきいきと働ける就業環境と心身の健康が不可欠です。
日本化薬では、2005年に社長名で「メンタルヘルスケア体制の導入宣言」を発信し、管理者への指導を徹底してきました。メンタルヘルスケアには、従業員全員が、継続的に正しい知識・認識を持ち、メンタル不調者の早期発見・予防に努めることが大切です。そこで「メンタル不調を予防することを第一に考える」取り組みを重点的に行っています。
具体的には、外部の契約EAP※10の講師を招き、2005年度、2006‐2008年度、2009‐2011年度、2012‐2014年度、2015‐2018年度の5回の期間を設け、各期間内に全従業員が必ず1回はメンタルヘルス研修を受講するプログラムを実施しました。2018年度からは新たな3カ年計画とし、社員全員が受講実施中です。
一方、メンタル不調によって、休養を余儀なくされた方の職場復帰は、「復職プログラム」を策定し、職場の上司(会社)、産業医、EAPが三位一体となり、再発予防を念頭においたスムーズな職場復帰を支援する体制を整えています。なお、2015年12月に施行された労働安全衛生法のストレスチェック制度への対応は、毎年1回7月に全従業員を対象に継続実施しています。

  • ※10【EAP(Employee Assistance Program)】従業員支援プログラム。

各事業場の健康づくりの取り組み

  • 各事業場の健康づくりの取り組み

法定産業医がいない事業場への対応

日本化薬は、今まで産業医の選任が必要のない支店や事務所※11の健康管理は、各地域の拠点となる事務所で法定健診および日本化薬健康保険組合の成人病健診の受診後、産業医からのフォローができていませんでした。そこで、2013年度に産業医の選任がされていない支店や事務所へのフォローについて検討し、本社産業医が出張し、従業員との面談をすることにしました。
2014年度からは、北は札幌から南は福岡まで、年1回全国の支店や事務所の巡回を始めました。本社産業医は、巡回前に該当従業員の健診結果を確認し面談対象者を抽出します。該当者は最寄りの場所やテレビ電話を活用して面談を実施しています。
全国を1年かけて回るため当該年度の健診結果ではなく1年前の健診結果を基に面談を実施することもありました。そこで産業医面談の年間日程を決め、健診時期を調整し、直近の健診結果での面談をできるようにしました。

  • ※11【産業医の選任について必要のない支店・事務所】労働安全衛生法第13条、労働安全衛生施行令第5条に労働者50人未満の事業場では産業医の選任は必要とされていない
  • 健康増進プロジェクト3年目メンバー健康増進プロジェクト3年目メンバー
  • 各事業場の健康づくりの取り組み
  • 各事業場の健康づくりの取り組み

健康増進プロジェクト

厚和産業では、2015年より従業員の健康保持増進を目的とした「健康増進プロジェクト」に取り組んでいます。従業員が安全に作業する上で、健康であることが前提と捉え「健康なくして安全なし」を基本に、メンバーは各部署代表、環境保安部員で構成し、サポート活動を中心に取り組んでいます。
メインの取り組みは、従業員全員での「健康増進チャレンジ」で定期健診から生活習慣の改善・予防の目標を立てアクションを決め、毎月、自己評価を行うという内容です。その他にも『健康出前講座』と題し、市の健康増進課の協力を得ながら「生活習慣病」「煙草について」等の講演会や従業員参加型の「健康チェック(血管年齢、他7項目)」「ウォーキングイベント」を実施しました。また、社内報では健康に関する記事の連載による意識高揚を図りました。開始より3年間で従業員一同、健康への意識が向上し、自発的にも行動を取るようになり、健診結果にも良い結果が表れています。
具体的な効果として、有所見者数が4.1%減少し、喫煙者率は2.0%減少などがありました。

Kayaku Safety Systems de Mexco, S.A. de C.V.(KSM)
「体重を1kg減らしましょう」プログラム

KSM社員の健康を良くするためのプログラムを2013年に始めました。2015年にプログラムの名称を「Bájale 1 kilo menos(体重を1kg減らしましょう)」に変更し、年2回、4ヵ月間実施しています。第10回目(2018年2月-6月)を実施中で、生活習慣病を防ぐため参加者の食習慣改善をしています。
参加者は体重を自己管理して、2週間ごとに栄養士と会いさまざまなアドバイスを受けます。
また、食堂にはダイエットメニューを用意し、毎月1回の全社員を対象とした研修では、栄養士から生活習慣病について説明を受けました。社員がこのプログラムに参加したくなるように、スポーツ用品店のギフトカードやこのプログラムのロゴ入りTシャツを賞品にしています。

"1 Kilo Menos" プログラム 2017
第8回
Feb - Jun
第9回
Aug - Nov
目標体重 (kg) 629.40 573.40
参加人数(人) 100 91
参加率(%) 25% 22%
目標達成人数(人) 7 12
参加者の達成率(%) 7% 13%
合計の体重減 (kg) 141.20 98.30
合計のウエスト減 (cm) 497.75 89.10
  • KSM サッカー場グランドオープン
  • KSM サッカー場グランドオープン

Kayaku Safety Systems de Mexico. S.A. de C.V.
サッカー場グランドオープン

従業員および家族や地域の皆さんの健康的なライフスタイルに貢献するためのサッカー場を作りました。
2018年2月21日に日本化薬の川藤セイフティシステムズ事業本部長とニュージャージー州サリナスビクトリアのゴンサロエリゾンド氏にも出席いただき、サッカー場のグランドオープンセレモニーを開催しました。
サッカー場は、KSMの敷地内にあり駐車場の隣に造りました。サッカー場の周辺には、トイレ・シャワーの付帯設備のほか、あずま屋がありその下にはベンチやグリルを設置しました。
従業員が自由時間にサッカーなどのスポーツやバーベキューを楽しみ、心身ともに健康になり、家族だけでなく友人たちとも一緒に楽しく過ごせるようにしました。
今後、KSMは、従業員のコミュニケーションのためにサッカーイベントを検討していきます。

  • 医療機関の専門医師が来社指導医療機関の専門医師が来社指導

化薬化工(無錫)有限公司(KCW)
健康診断講座活動

KCWは、毎年4月度の環境安全月間テーマである「従業員健康月」の一環として、全社員が健康診断を受診しました。
さらに、例年どおり健康診断を依頼した医療機関の専門医師が来社し、社員の健康診断結果について健康診断項目の内容説明を受けた後に、各人の質問に答え、指導をしていただきました。
専門医師からの詳しい説明により、社員一人ひとりが日常の生活改善、健康への取り組みを再認識することができました。引き続きこの取り組みを継続していきます。

このページの先頭へ