研究開発体制

研究開発部門と事業部門が一体となり市場ニーズを的確に捉えた製品開発を行うため、縦のライン「縦糸」の強化を図っています。また、組織を超えた全社的な研究開発の強化として、研究開発本部が知的財産の融合やコーポレート研究の管理などを担い、研究開発全般に関与し、横のライン「横糸」として明確にしています。
この縦糸と横糸が織りなす強靭な組織のもと、知恵と技術の融合による「最良の製品」の創出に取り組んでいきます。

研究所の概要

機能化学品研究所

機能化学品研究所では、樹脂、色素、触媒をコアの技術として、独自の素材、複数の素材を複合化させた製品の開発を行っています。
5G情報通信社会などの「Society 5.0」実現に貢献できる、高耐熱エポキシ樹脂、マレイミド樹脂をはじめとする特徴のある素材を展開しています。
また、「SDGs」の実現に向けて、これまで培ってきた色素合成の技術を深め、インクジェットプリンタ用色素や特徴のある機能性色素材料の開発を行っています。
加えて、アクリル酸、メタクリル酸などの基礎化学品製造用の高性能触媒の開発を推進し、逐次市場に投入しています。

医薬研究所

医薬研究所では、ナノテクノロジー技術による抗がん薬内包高分子ミセルの研究開発を精力的に進めています。また、薬剤費が非常に高額なバイオ医薬品に対し、安価な製剤の提供が社会的に求められていることから、バイオシミラーを導入しその開発に取り組むとともに、高品質で生産性の高いバイオ医薬品を製造するための技術獲得に挑戦しています。さらに、医療ニーズに応える、ジェネリック抗がん薬の開発についても積極的に取り組んでいます。

開発本部(セイフティシステムズ事業)

開発本部では、当社の火薬技術を活かしたディスク型インフレータ(運転席、助手席エアバッグ用)、シリンダ型インフレータ(サイド、カーテン、シートクッション、ニーエアバッグ用)、シートベルトプリテンショナー用マイクロガスジェネレータ、歩行者保護ボンネット跳ね上げ駆動装置(フードポップアップ)用マイクロガスジェネレータの開発を推進しています。また、世界各地に配置された生産拠点の安全部品技術を結集し、グローバルに展開している顧客に、安価で高品質な安全部品をタイムリーに提供する研究開発体制を構築しています。

アグロ研究所

アグロ研究所で上市に向けて取り組みを続けていた野菜や果樹用の新規殺虫剤「ファインセーブ®」が、2018年6月に発売されました。
 「ファインセーブ®」の普及拡大を進めるために、上手な使い方を提案すると共に、安全で使いやすい新しい農薬探索や、工夫製剤の開発を積極的に進めています。また、現製品の適用拡大を継続的に実施しています。

研究開発の全社的な連携と推進

研究開発における組織を超えた連携は、研究開発本部が担う横のライン「横糸」として明確にしています。社内外の知的財産の融合、知的財産戦略、研究所間の融合を研究開発本部が主導し、研究経営委員会が全社経営課題として研究開発全般に関与する体制となっています。新製品・新事業の創出を目指した研究開発のうち、将来大きな成長分野となることが期待できるテーマは、全社的な経営資源を戦略的に配分して社内外の技術・製品・知的財産を融合するコーポレート研究として推進しています。

コーポレート研究

テーマ内容
有機エレクトロニクス材料 機能性色素の技術を活かして、フレキシブルデバイス用トランジスタやセンサー素材などで期待される有機エレクトロニクス材料の開発を推進しています。
光制御フィルム フィルム加工や塗工の技術を活かし、特定波長の光を反射・吸収する独自の光制御フィルムを開発し、車載用ヘッドアップディスプレイへの応用に、精力的に取り組んでいます。
ドローン用の火薬安全装置 自動車用安全部品で培った火薬安全技術を応用し、ドローン(無人航空機)向けのパラシュート型非常用安全装置の研究・開発に取り組んでいます。2021年の製品化に向けて、開発を推進していきます。

組織横断的な連携について

● 研究所長会議

各研究所の組織力活用と要素技術融合の場の形成を目的に、年に2回、研究所長会議を開催しています。各研究所の成果の横展開や、研究者の育成についての検討をはじめ、全社の要素技術・コア技術の調査、人材の適切な配置についても協議しています。

● 全社研究発表会

年1回、各研究所から研究者・技術者が集まり、各研究所の保有する要素技術やコア技術に関するプレゼンテーションを、口頭発表とポスター発表で行っています。異なる分野に取り組む研究員同士の交流によって、開発品の新しい用途創出のためのヒントや、客観的視点からの貴重な気付きを得る場として活用されています。

● 分析評価技術交流会

研究開発本部、各研究所・工場の事業領域の異なる分析評価の研究者・技術者が一堂に会し、成功事例や課題を共有しながら意見交換やディスカッションを行う場として、年1回、分析評価技術交流会を開催しています。

会社情報

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